◎ 青野 智子（2021）「アメリカにおける文化創造政策の挫折 ―全米芸術基金（NEA）助成プログラムの歴史過程：1966-1996」、『文化経済学』第18 巻1 号。
◎ 一般社団法人 芸術と創造（2020）「文化芸術への公的支援に係る世論調査レポート ～新型コロナウイルスの感染拡大、あいちトリエンナーレ等の視点から～」、http://www.pac.asia/_src/45219111/artpublicopinion_full.pdf?v=1591753368701
◎ 小崎哲哉（2020）『現代アートを殺さないために −ソフトな恐怖政治と表現の自由』、河出書房新社。
◎ 小崎哲哉（2019）「『補助金不交付の撤回を』KEX 橋本裕介ディレクターのスピーチ」、『Realkyoto』。https://realkyoto.jp/article/kex2019_hashimoto/
◎ 片山泰輔（2006）『アメリカの芸術文化政策 』（「アメリカの財政と福祉国家」第8巻）、日本経済評論社。
◎ 片山正夫（2021）「コロナで問われる文化政策と「公益性」」（公益法人協会コラム2021年4月）、公益財団法人公益法人協会。https://kohokyo.or.jp/column/
◎ 小林 真理  ・鬼木 和浩  ・土屋 正臣  ・中村 美帆 （2022）『自治体文化行政レッスン55』、美学出版。
◎ 塩谷陽子（1998）『ニューヨーク―芸術家と共存する街』、丸善ライブラリー。
◎ 塩谷陽子（2020）「アメリカの偉大なパトロンとは」、『モーストリー・クラシック』（神戸クルーザー）2020年12月号。
◎ 渋谷博史・片山泰輔 編（2011）『アメリカの芸術文化政策と公共性－民間主導と分権システム』（シリーズ 「アメリカ・モデル経済社会」 第８巻）、昭和堂。
◎ 塚谷文武（2011）「アメリカのNPO税制の構造と実態」、『立命館経済学』第59巻6号。
◎ 登久希子（2017）「「文化戦争」と芸術の自由」、『年報カルチュラル・スタディーズ 』Vol.5、カルチュラル・スタディーズ学会。
◎ 文化庁地域文化創生本部事務局総括・政策研究グループ＋獨協大学編（2022）『新型コロナウイルス感染症の影響に伴う 諸外国の文化政策の構造変化に関する研究 』（「令和3年度文化庁と大学・研究機関等との共同研究事業」報告書）。
◎ マルテル、フレデリック（2009）『超大国アメリカの文化力  −仏文化外交官による全米踏査レポート』（根本長兵衛・林はる芽 監訳）、岩波書店、2009年    [原著2006年]。
◎ 三上真理子「危機の時代の芸術文化活動 　コロナ禍における企業メセナ ―欧米の文化政策の特徴と企業メセナの最新事例から」、公益社団法人企業メセナ協会、2020年。https://www.mecenat.or.jp/ja/research_top/kyogikai_mecena_associate_report
◎ 吉本光宏「芸術活動の底辺を支える米国政府機関の文化政策 −多様な非営利芸術機関（NPOA）の育成に向けて−」、ニッセイ基礎研究所、1998年 https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=35189?site=nli
◎ 吉本光宏「再考、文化政策－拡大する役割と求められるパラダイムシフト ―支援・保護される芸術文化からアートを起点としたイノベーションへ」、ニッセイ基礎研究所、2008年。https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=37889?site=nli